建設・不動産資格の学校探し

新しいパソコンなどに切り替える場合に、AutoCADのライセンスを旧パソコンから新パソコンに移すには「ライセンスの転送」を行います。

AutoCAD 2010 / AutoCAD LT 2010
[ライセンス転送ユーティリティ]を使いライセンスを転送します。
旧パソコンのAutoCADのライセンスをオートデスクのオンラインサーバへ転送し、その後、新パソコンにインストールしたAutoCADにライセンスを戻します。

※この作業を行うと、アクティベーションコードを再度取得する作業は不要です。

AutoCAD 2000i~2009 / AutoCAD LT 2005~2009
[ポータブルラインセンスユーティリティ]を使いライセンスを転送します。
2010版はネットワーク上でAutoDeskに預ける形に変更になりましたが、以前のバージョンでは、ライセンスファイル(*.plu)を作成してそのファイルを鍵として扱います。
エクスポートしたライセンスファイルをコピーし、新パソコンにインポートします。

※この作業を行うと、アクティベーションコードを再度取得する作業は不要です。※AutoCAD 2000i、2002のライセンスファイルの拡張子は「*.ctl」

2009/08/03 Register Today  「プロキシ ライセンス修正パッチ」
http://www.autodesk.co.jp/adsk/servlet/item?siteID=1169823&id=13637461
「Autodeskでは、この修正パッチを適用することにより、プロキシサーバ経由によるオンラインアクティベーションおよびライセンス転送が正しく動作しないという問題が解決されます。」
というものが存在するように、あまり上手く機能しなかったりと問題もあるようで・・・


もし、上記確認を行ってもライセンス転送ユーティリティを使用できない場合は、2台目のコンピュータもアクティベーションすることにより、ライセンス転送ユーティリティを使用することなく2台目のコンピュータを使用することが可能です。
(※ソフトウェア使用許諾契約の範囲内でのインストール または ご利用に限ります。)

当然ですが不正コピーは駄目!

Adobe製品などもそうですが、1本のソフトで会社と自宅の2本のインストールが許諾されている様子です。

Adobe Acrobat Pro Extended 9.0特別提供版(PRO)Windows版という商品がありますよね
もともとAdobe Acrobat Pro Extended 9.0アドビのショップでも89,565円(税込)という
高額商品、それが【特別提供版】で29,400円?で買える?ような表示。

実はPro Extended 9.0特別提供版はクロスグレードアップ商品、通常のアップグレード版は「Adobe Acrobat Pro Extended 9.0 日本語版 アップグレード版Windows版」として存在するのだが、【特別提供版】と記載されたものも存在するのでややこしい。

【特別提供版】はAdobe Acrobat(6.7.8)の Professionalを保有しているユーザ用のクロスアップグレード商品なのです。
これを機会にPro Extendedへ移行できる!という有り難い商品なのです。

Pro ExtendedはPDF上でビデオを再生出来る様になったり、3DCADのデータなどを扱える。

アクトではこのAdobe Acrobat Pro Extended 9.0 日本語版を83,000円(税別)で
Adobe Acrobat Pro Extended 9.0 日本語版 特別提供版(PRO)Windows版を26,000円(税別)でご提供!アドビネットショップよりお安い価格でゲットできます。

AutoCADLTの最新バージョン2010が販売開始されました。
アクトはオートデスク正規販売代理店として、商品を取り扱っております。

お見積もりもすぐに作成できますので、お気軽にお問い合わせ下さい。

アクト(とりたいネット)販売価格

AutoCADLT2010 定価190,000円(税別)のところ150,000円(税別)の40,000円引きにてご奉仕!
さらに、2本以上同時にお買い上げの場合、さらに3,000円をお値引きさせて頂きます。

販売営業担当:今村(イマムラ) 問い合わせ欄に【AutoCADLT購入・見積もり依頼】とご記入下さい。

建築業界においては、5月27日に改正建築士法の施行が予定されており、一定規模以上の建物の設計には構造設計一級建築士の関与が義務付けられる事になります。(※半年間の猶予期間があるため、完全実施は11月27日以降になります。)
しかし、有資格者の絶対数の不足、地域や会社規模による人数の偏在等による建築確認の停滞が危惧されております。
行政も有資格者紹介制度などの対策を行なう予定にしていますが、効果は余り期待出来ないと思われ、今後も有資格者の忙しさが増しそうです。

構造設計技術をお持ちの方(フリーランス、企業家、個人経営者含む)周りの状況を把握するには、人材の流動を目の当たりにしているコンサルタントにいろいろな相談を持ちかけてみるのが近道です。
相談に費用も時間も掛かりません、メールだけでも相談できますので安心してお問い合わせ下さい。
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建築・土木・不動産関連の資格取得を支援する、日本最大級の専門学校 「日建学院」 では昨年末に民間の企業としては国内で初めて、建築士定期講習の登録機関として、国土交通省から認定されています。

全国93もの開場を提供する日建学院での「建築士定期講習」は非常に便利な機関として今後注目されそうです。